アルバイトを複数掛け持ちしていて、正社員に負けないぐらいの年収を稼いでいる人はたくさんいます。アルバイトとは言え、社会保険も加入している人もいますので、ますます正社員との違いは雇用形態ぐらいです。
とは言うもののアルバイトと正社員では、住宅ローン審査に違いが感じられ、借りられるかどうかは非常に気になる問題です。
実際のところ、アルバイトよりも正社員の方が審査は有利であり、銀行によってはアルバイトというだけで審査対象にならない銀行がたくさんあります。そのため、アルバイトでも住宅ローン審査をしてくれる銀行を探すのは一苦労です。
今回はアルバイトでも住宅ローンが申し込めるおすすめの銀行を紹介していきます。
アルバイトの収入を合算して住宅ローンを申し込む場合は、下記の関連記事をご確認ください。
記事の目次
アルバイトが住宅ローンを申し込むポイント
アルバイトの住宅ローン探しは、審査対象の銀行を探すことが第一
アルバイトで住宅ローンを申し込む場合は、審査で非常に苦労します。
多くの都市銀行では、アルバイトという理由だけで住宅ローンの申し込みすらできないこともあります。
そのためアルバイトの人が住宅ローンを申し込むなら、最も大事なのがアルバイトの人でも住宅ローン申し込み対象になっている銀行を探すことです。
アルバイトの方におすすめな住宅ローン
その中でも特にアルバイトでも柔軟に対応してくれるのは住宅金融支援機構のフラット35です。また、都市銀行といったよく知られた銀行は、融資を受けられる可能性は正社員に比べると厳しいのが現状です。
そのため、次に紹介する銀行をアルバイトの方にはおすすめします。
| 銀行 | 雇用形態 |
|---|---|
楽天銀行はアルバイト・パートでもOK
楽天銀行は、アルバイトやパートでも住宅ローンの申し込みが可能です。
上記は楽天銀行の住宅ローンのよくある質問から抜粋したものです。これを確認すると、継続的な収入があるのであればアルバイトやパートでも住宅ローンの申し込みができるようです。
楽天銀行の場合はフラット35の住宅ローン商品が、アルバイトの住宅ローン申し込みが可能です。
収入の年収面も重要
アルバイトで住宅ローンを申し込む場合は、収入の年収面も非常に重要です。
アルバイトであれ、正社員であれ結局のところ重要なのは、いくら借りられるのかという年収面です。
また、アルバイトは収入が不安定になりやすいということもありますので、継続的に収入を確保できているかということも大事です。
あまりに、稼いでいる額面が不安定ですと、銀行側の審査も厳しくなります。
勤続年数も重要
アルバイトの方で、住宅ローンの審査を通すポイントの1つに勤続年数があります。
アルバイトだからといって勤務先をコロコロ変えていると銀行側の審査評価は低くなります。
都市銀行は審査が厳しい現状
アルバイトだと住宅ローンの申し込みは、都市銀行は契約社員の場合審査が厳しいことが多いです。
頭金も重要な住宅ローンの審査ポイント
契約社員などで住宅ローンを申し込む場合に勤続年数が1つのポイントとなることをお伝えしましたが他にもポイントがあります。それは、頭金の有無やその金額です。
都市銀行などで、審査がNGをもらっていた人がある銀行では頭金を多く当てることで住宅ローン審査に通った！と言うケースがあります。
そのため、頭金を用意することで住宅ローン審査を優位にすすめることができますので、1つの方法として念頭にしましょう！
アルバイトが住宅ローンを申し込む時の注意点
注意点：納税をしているか
契約者の審査で特に注意しておきたいのが、健康保険の加入や所得税住民税をきちんと納税しているかという点です。
アルバイトの場合、取得税の納税は勤務先で行ってくれていますが、住民税などは自らが納税するケースが多いです。また、住民税は意外に高額なので滞納しやすいですが、自分で税金を納めている場合は、過去に税金を滞納していないかを確認する必要があります。
どこの金融機関であっても、住民税課税証明書や納税証明書の提出が必要です。
年金については証拠書類を求めませんが、銀行側の審査は源泉徴収票や確定申告書を見るだけで、社会保険料の金額から年金に加入しているかどうかが推測可能です。
なぜ滞納していることが問題かと言うと、銀行は税金や社会保険料の支払いをしてない滞納者を審査で嫌います。
なぜならこういった支払いをできない人は住宅ローンの返済も滞ってしまうのではないかと思ってしまうからです。これに関しては都市銀行やフラット35問わず同じで嫌われます。
心当たりがある人は未納分を収めることをお勧めします。
正社員と虚偽の記載はバレると大変なことに
たまに不動産会社が主導で、契約社員なのに正社員と偽って住宅ローン審査を申し込むことが残念ながらあります。それは、確かに銀行側に隠し通せる場合もありますが、当然バレることもあります。
わざわざ銀行が勤務先に直接正社員かどうかを確認するケースは少ないですが、銀行によっては雇用証明書の提出を求められることがありますし、それ以上にリスクが高いです。
リスクとはバレてしまった時の話です。もし、契約社員であるのに正社員と虚偽報告をして住宅ローンの融資を受けた場合、住宅ローンの一括返済を求められるでしょう。
虚偽報告をするぐらいであれば、契約社員など非正規雇用労働者でも住宅ローン審査をしてくれる銀行を選ぶことをお勧めします！
まとめ：アルバイトなら楽天銀行の住宅ローン
アルバイトで住宅ローンを申し込む場合は、銀行選びが重要です。なぜならアルバイトの時点で審査申し込みを断られる可能性があるからです。
そういった意味で、アルバイトでも住宅ローンの申し込み可能な「楽天銀行のフラット35」がオススメです。
