転職後、勤続半年や1年未満でも住宅ローンが申し込める銀行を教えます!!

 

人生で最も大きな購入であるマイホームを買うときに必要になるのが、住宅ローンの存在です。

住宅ローンには、銀行の審査が当然存在しております。その審査項目には、マイホームの資産価値だけではなく年齢、年収など様々な項目を多面的に審査します。その中の審査項目の一つが勤続年数です。昔に住宅ローンを借りる際によく言われていたのは、最低3年以上でないと審査に通らないと言われてきました。ところが最近はそうでもない銀行も多いです。

現在でも勤続年数が長ければ長いほど有利であるのは変わりません!

今回は、なぜ勤続年数が審査項目であるのか、そしてどの銀行が勤続年数1年未満でも住宅ローンが申し込めるのか説明していきます。

勤続年数と住宅ローンの審査の関係は、下記記事で詳細に説明しています。

勤続年数は住宅ローン審査に影響?!その関係性とは。

2018.11.11
本記事のまとめ
勤続年数が半年や1年未満であってもあきらめる必要はありません。昨今では勤続年数に対する審査が緩和されてきているので、新生銀行やフラット35取り扱い銀行などであれば審査申込が可能なケースは多々あります。ただ、実際のところ半年や1年など審査基準を満たさなかったり、適用金利が上がったりすることが多いです。

もし、勤続年数で審査基準に不安なら複数銀行に一括で仮審査が申し込める住宅ローン一括審査申込を行えば融資条件にあう銀行最大6社に仮審査を行うことができます!

なぜ勤続年数が住宅ローンの審査項目に?

なぜ、勤続年数が審査項目なのか、それを理解するためには審査の本質を理解する必要があります

審査の本質なんて難しいそうだけど、そんなに難しくありません!詳しく見ていってください!

また、転職歴が多いと住宅ローンの審査時に金融機関が定めた書式による履歴書の提出を求められることもあります。

理由:銀行の審査は「ヒトの信頼・信用」でお金を貸している

銀行がお金を貸してくれるのは、年収以上に人への「信頼・信用」で審査をしています。

もちろん申し込む属性(年収、年齢、職業)も大事であることは当然ですが、どんなに年収が高くても携帯代金を滞納し続ける人は、信用がないですよね?

それと同じように、転職を繰り返して会社を転々とする人には、貸し手(銀行)が不安になります。果たして、これから住宅ローンを返済するにあたり、長い期間安定して返済してくれるのかが不安になるのです。

中には、転職がプラスになるケースもあります。例えば、上場会社に転職するなど属性ステータスが上がるケースなどです。
従来は3年の勤続年数が必要でした。ただ、少し前はなんとか2年でも審査を通してくれるようになってきました。それが今回紹介する銀行は1年未満でも審査申込み可能です。

勤続年数が短い場合の理由を聞かれたら、転職理由の前向きな理由が望ましい

住宅ローンを申し込む時に、転職理由の多さを確認されることもありますが、転職理由が「ステップアップ」など前向きな理由があるのが望ましいです。

前向きな転職理由の一方で、「転職前の会社の業務が厳しかったから」という理由だとマイナス査定される可能性もあります。なぜなら、今度もまたすぐに辞めてしまうのではないかと銀行が思ってしまうかもしれません。

転職履歴の一貫性もある程度重要

そして転職履歴が多い人は、これまでの仕事の内容が一貫しているかも重要です。ステップアップを理由にした場合で転職履歴を見た時に同じような仕事内容でステップアップになっているかどうかも金融機関はチェックします。

同じ仕事内容でステップアップの転職なら勤続年数が短くても、審査で考慮してくれる場合もあります。

転職予定者は必見!転職したばかりの人が住宅ローンを申し込むポイント3つ!

2018.11.16

勤続年数が短いと金利が高い銀行になってしまう!?

信用が少ない人の多くは借りられる銀行が少なく、金利が高い銀行しか申し込むことができない時代でした。

ところが、最近の勤続年数が短い人でも、金利が高い銀行ではなく、他のみんなと同じような金利で借り入れることができるようになってきました。

勤続年数は重要。だけど時代が変わった

時代の変化

勤続年数と住宅ローンの審査は密接な関係にあります。そのため、勤続年数が長い方が審査に有利になりがちなのは、今も昔も変わっていません。

ところが時代は変わりました。

なぜなら、終身雇用が破綻しているからです。つまり、会社に長く勤続しているから、住宅ローンの返済が安定しているとは言えない時代になったのです。

そういった時代も作用して、昨今は勤続年数だけで住宅ローンの審査を断らない銀行も非常に増えてきました。

2019年5月、トヨタの豊田社長が「終身雇用守るのが難しい」旨の発言をしました。今もこれからの時代も勤続年数だけでは、返済できるか銀行も分からなくなっているのです!

勤続半年や1年未満でも住宅ローンが申し込める銀行

では、これからは勤続年数が半年であったり1年未満でも住宅ローンを申し込むことができる銀行を紹介していきます。

勤続年数が短くても住宅ローン審査OKな銀行
銀行 勤続年数の審査基準
住信SBIネット銀行株式会社
勤続6ヶ月以上でOK!
楽天銀行

※勤続年数の基準公開はなし

転職後1年未満の方は全ての職歴が記載された職歴書が必要。
イオン銀行
勤続年数6ヶ月以上で可能
新生銀行

※勤続年数の基準公開はなし

1年未満の場合は、所得証明書類に加え、現勤務先での事業所印のある年収見込証明書(年収記載の雇用契約書・採用通知書、年収見込証明書や給与明細書)の提出が必要
上記の基準は給与所得者(サラリーマン)の場合です。個人事業主の場合は異なりますので、各金融機関にご相談ください!

転職半年未満でも相談OKな【新生銀行】

勤続年数が短いことで不安なのであれば、新生銀行に住宅ローンの相談をすることをお勧めします。転職歴の有無や転職したばかりでも住宅ローンの相談をすることが可能です。

新生銀行の住宅ローンの特長
  • 転職したばかりでもお申し込みできます!
  • 転職歴の有無によって、適用金利や諸費用が変わることはありません!
  • 安心の専任体制!

本当に勤続年数短くても問題ないの!?

以前に勤続年数が短くて、住宅ローン審査を断られた方はこんな良い金利条件の銀行で借りられるの?と思うかもしれませんが、不安はご無用です。

なぜなら、公式HPにも勤続年数に関する言及はされております。下記はHPからの引用です。

質問:転職したばかりですが、住宅ローンは申し込みできますか?

答え:お申込は可能です。申込書に転職履歴を明記ください。
また、会社員の方で昨年度もしくは今年度に現在の勤務先へ転職された場合は、「必要書類について」に記載された所得証明書類に加え、現勤務先での事業所印のある年収見込証明書(年収記載の雇用契約書・採用通知書、年収見込証明書や給与明細書)の提出が必要です。

引用元:「新生銀行HP」より

審査断られたらどうする?

残念ながら、先ほど列挙した銀行でも勤続年数が半年や1年だと、審査が断られる可能性もあります。そうなったら今の条件でも住宅ローン申込を許可してくれる銀行を地道に探していくことになります。その時に、効率よく銀行探しができるのが、住宅ローン一括審査申込です。あれこれ面倒な銀行への問合せを一括でしてくれて、自分の審査条件にマッチした銀行探しが可能です!

フラット35取り扱い銀行もあり

勤続年数短くて審査に不安なのであれば、「フラット35」がおすすめです!

フラット35は新生銀行と同様に、勤続年数における審査基準はありません。勤続年数が短くても収入が証明できる1カ月分の給与証明書を提出すれば、審査が可能です!

フラット35は、借入時金利が変動しない安定志向の住宅ローンです。取り扱い銀行は多数存在します。ただ、勤続年数1か月でもOKとしてくれる銀行は多くありません。その場合は、住宅ローン一括審査申込で融資をしてくれる銀行を一気に探すのが効率的です。

転職間もないと、貸してくれる銀行を探すのも一苦労です。審査でネガティブ要素がある人は、住宅ローン一括審査申込で銀行を探すと、一気に条件に合わない銀行を候補から外すことができるのでおススメです!

勤続年数は3年経過がいいとされる理由

石の上にも三年という言葉があるように、銀行は1つの会社に3年勤続することを評価する側面があります。

なぜなら、3年以内の離職率というものが高いと言えるからです。どの人にも当てはまるわけではありませんが、3年続けば今後も安定して勤続する可能性が高いと銀行が評価してくれます。

勤続年数半年や1年未満の場合

勤続年数1カ月でも住宅ローン審査を諦める必要はありませんが、勤続年数半年や1年出会っても住宅ローンを諦める必要はありません。

むしろ、そのぐらいから住宅ローンの審査に通りやすい銀行も増えてきます。

下記は勤続年数半年や1年立った人でも住宅ローン申し込み可能な銀行を紹介しております!

勤続年数1か月でもOKな銀行は少ない?

昔に比べて融資条件が緩和されてきた昨今ですが、それでも勤続年数1か月で融資してくれる銀行は少ないものです。銀行を一気に探したい場合は、住宅ローン一括審査申込がおススメです。条件に合った銀行を最大6社仮審査をすることができます!

転職後、勤続半年や1年未満でも住宅ローンが申し込める銀行を教えます!!

2018.05.11
勤続年数が短くても住宅ローン審査OKな銀行
銀行 勤続年数の審査基準
住信SBIネット銀行株式会社
勤続6ヶ月以上でOK!
楽天銀行

※勤続年数の基準公開はなし

転職後1年未満の方は全ての職歴が記載された職歴書が必要。
イオン銀行
勤続年数6ヶ月以上で可能
新生銀行

※勤続年数の基準公開はなし

1年未満の場合は、所得証明書類に加え、現勤務先での事業所印のある年収見込証明書(年収記載の雇用契約書・採用通知書、年収見込証明書や給与明細書)の提出が必要

転職したばかりの人が申込時注意するポイント

転職したばかりで勤続年数1カ月であっても住宅ローンを諦める必要はありませんが、申し込み時にいくつか注意してほしいポイントがあります。

銀行によっては、転職した履歴書を提出されることがあります。あまりにネガティブな転職状況を正直に書いてしまうと、審査に受からない可能性があります。

そうならないように転職したばかりの人が住宅ローンを申し込みする時に注意するポイントを確認してください。

転職予定者は必見!転職したばかりの人が住宅ローンを申し込むポイント3つ!

2018.11.16

勤続年数が短いなら長くなるまで待つべきかは金利変動を注視

「勤続年数が短くて住宅ローン審査が難しいなら諦める!」と言う人は、注意が必要です。

なぜなら昨今は、住宅ローンが超低金利で、住宅ローン申し込みを行うのは昔と比べてはるかに有利な金利で申し込みが可能です。

さらに、最近の傾向としてにわかに金利状況が上がってくる可能性があり、直近でも実際に住宅ローンの金利が上がってきています。

【2018年11月最新版】利用はデメリット!?住宅ローンフラット35の金利推移や動向

2018.02.09

まとめ

勤続年数が半年や1年であっても住宅ローンをあきらめる必要はありません。最近は勤続年数に関する住宅ローン審査条件が緩和されてきているので、勤続年数が短くても住宅ローン審査が問題ないことも多くなりました。勤続年数が短いのであれば、半年や1年を審査基準としている銀行に申し込んだり、フラット35で申し込むという方法があります。

もし、それでも審査が通らずうまく行かないのであれば、複数の銀行に一括で仮審査を申し込める住宅ローン一括審査申込を行う方法もあります。下記バナーから一括で銀行に住宅ローンの打診を行うことができますので、チェックしてみてください。


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ABOUTこの記事をかいた人

不動産のミカタ

元不動産会社の営業をやっていました。実情を知っているので、みなさんの不動産を活用する術をたくさん紹介したいです。不動産を売却するには会社に任せるだけではなく、あなたの知識を増やすことが必須です。是非不動産売却に役立つ知識や知恵を刮目してください!