どうしてもあの銀行の住宅ローンを申し込みたい！でも審査条件の勤続年数が足りない。。。そんな人もいるのではないでしょうか。そんな時に勤続年数の嘘をついてもいいのかと迷う人もいるかもしれませんが、ちょっと待ってください。勤続年数の嘘やごまかしは厳禁です。その理由を今回は紹介していきます。
「審査否認されたらちょっと凹む・・・」
「審査落ちることが分かってたら、そもそも申し込んでないよ！」
こう思う人も多いと思います。そんな方には住宅ローンに通る確率が事前に分かったら気が楽ですね！
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引用：モゲチェックの融資承認確率機能
この機能を使えば、審査に不安な方でも申し込みする前に住宅ローン審査に通る確率が事前に分かって安心です。
記事の目次
勤続年数の嘘やごまかしが厳禁な理由とは
勤続年数は住宅ローン審査基準の１つです。そのため、住宅ローン申し込み時に嘘やごまかしをすると、事前審査では融資承認が得られたのに、本審査で融資許可が下りないことがあります。
仮に本審査で融資承認が得られても、返済が始まった後にバレてしまうと銀行から一括返済を求められてしまうことも最悪のケースとして考えられますので、嘘やごまかしは厳禁と言えます。
契約社員から正社員になって、勤続年数期間をどのように記入すれば良いかは、しっかりと銀行に確認をしながら進めるのが良いでしょう。
勤続年数をごまかしても証明が必要
もちろん審査を行うときに、勤続年数の証明が必要です。たとえ申し込み書類に嘘を書いても、社会保険証に記載されている入社年月日と違っていると、銀行は審査で徹底的に審査を行います。
また、事前審査で承認が下りても本審査でより厳格な証明書類を求められることもあります。そのため、嘘をついたとしてもすぐにバレると思っておいて方が良いでしょう。
本命の銀行なら尚更、嘘は避けたい
本命の銀行であれば、なおのこと嘘は避けた方が良いです。虚偽記載で嘘がバレて、おおごとになってしまった場合、住宅ローンの審査どころではありません。
本命の銀行であれば、勤続年数で嘘をついて審査を棒に降るぐらいなら正直な記載をすることをオススメします。
意図せず嘘を書いていることがわかったら早めに申告
中には事前審査申込書を軽い気持ちで書いて、結果的に嘘を書いてしまったということもあるかもしれません。その場合は、できるだけ早く嘘であることを申告した方が良いでしょう。
不動産業者からの甘い誘いは注意
不動産業者の中には、軽い気持ちで勤続年数の嘘を進めるケースもあるかもしれません。どんなに不動産業者が大丈夫だと言っても、審査をするのは銀行です。銀行側の気持ちを考えると、勤続年数の嘘を付かれるのはいいものではありません。
そう言った、いい加減な不動産業者である場合、銀行側から不動産業者をマークしている可能性もあります。あまり、不動産業者の言うことを鵜呑みにしない方が良いでしょう！
嘘つくなら勤続年数が短くてもOKな銀行を選ぶ
住宅ローン審査の勤続年数は、重要な審査基準の１つです。そのため、勤続年数が短くてそもそも申し込みができないことすら発生し得ます。
だからと言って、勤続年数の嘘はつかないことをオススメします。なぜなら、金利差や諸費用の差はあれ、住宅ローンを申し込める銀行はたくさんあるからです。勤続年数が短くて、どうしても住宅ローンを申し込みたいと言うのであれば、勤続年数が短くても申し込みができる銀行を選ぶようにしましょう！
住宅ローン審査で雇用形態や年収の嘘も控えること
住宅ローンの審査基準は様々ありますが、勤続年数と同様に「雇用形態」や「年収」の虚偽記載もオススメしません。嘘をついて、融資承認が得られない可能性があります。
勤続年数が不安なら銀行に一括仮審査も選択肢に
もし、勤続年数に不安があって、審査が大丈夫かどうか不安になったら、住宅ローン一括審査申込
がオススメです。最近では勤続年数にこだわりを持たない住宅ローン商品を用意する銀行も多いですが、まだまだ少なく、審査面で有利になる訳ではありません。借りたい金額や今の勤続年数を入力することで最大6銀行も住宅ローンの仮審査をすることができます！あなたに融資したい銀行がきっと探せます。
